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転職の方法・準備

先人に学べ!海外転職のトラブル・失敗談4選

海外転職では注意しておくべきトラブルのポイントがあります。

書いてみると日本国内の転職でも起こり得るトラブルなのですが、異国の地で生じてしまうと深刻な状況に追い込まれることもあります。事前に失敗談は把握しておき、避けられるに越したことはありません。

この記事では実際に海外で見聞きした、海外転職で生じ得るトラブルを失敗談としてまとめています。

兎にも角にも注意すべきは「契約内容」の相違

海外では就業においても「契約書」がものを言う世界です。そのため海外転職での深刻な失敗談は「契約内容と認識の相違」に集約されます。

契約内容の相違には悪質なものもありますし、悪意は無いが習慣や認識の違いによって生じてしまうものもあります。

特に外資系の現地採用や現地企業へ転職をする場合は要注意です。

契約内容の取り違いというものは国内転職でも起こり得ますが、海外では状況が異なります。すでに海外へ渡り日本の仕事も退職した後で生じてしまうと受けるダメージは計り知れません。

場合によっては日本へ帰ることもできずに路頭に迷ってしまう人もいます。

 

実際に起きている海外転職トラブル・失敗談

海外では人づてに聞いた話ではなく「直接見聞きした話」が重要です。私自身が海外で働く中で見聞きした話をご紹介します。

経歴的に中国と東南アジア複数国での話に限定されますが、「こういうリスクがあるのか」という程度で少しでも参考になれば幸いです。

 

入社前の提示条件と仕事内容が違う

これはまだ軽度のものですが、それゆえに生じやすいトラブルでもあります。

多いのは「英語を活用する仕事と聞いていたが、実際は日本人対応のみで日本語しか使わず、日本人との接触しかない」というケースです。

また、女性で稀にあるケースとして「専門職での採用と聞いていたが、仕事のほとんどが秘書的な業務だった」というケースもあります。

社員として採用されるからには、会社の意向に沿って仕事が決まりますので致し方が無い面もあります。しかし、海外で働く理由が「実際に英語を使って語学スキルを高めたい」や「専門スキルにグローバルな汎用性を持たせたい」という話であればそもそも海外転職した意味を失ってしまいます。

ただ、繰り返しますがこの程度であればまだ軽微であり、立ち振る舞い次第では就業先にて環境を改善していくこともできるでしょう。

 

入社前の提示と待遇が違う

こちらのトラブルは深刻です。

海外にも日本と同様に「ブラック企業」というものは存在します(そのような呼び方はしませんが、わかりやすいので引用しました)。

私が実際に聞いた方のお話をすると、東南アジアの某新興国で現地採用として働く若い女性の方で、「提示された話と実際の待遇が全く違っていた」という内容です。

具体的には、

  • ビザ申請費用は会社負担と聞いていたが自己負担
  • 営業交通費支給と書いてあったが自己負担
  • 住居費補助と書いていたが、特定条件下のみ(指定された劣悪な環境の激安住居のみ)であり結局自己負担で別の場所に住んだ

という状況でした。

特に新興国現地採用の場合、そもそもの給与レンジが高くはないため手当の有無一つ一つが日本以上に重要です。

当人もギリギリの状態でしたが、まだ若い方でしたので貯金もほとんどありません。退職して帰国するにも帰国できない、という深刻な事態でした。

悪質なのは、当該企業が「日本人の経営する会社」であったこと。日本人経営なので大丈夫だろう、と安心してしまったのでしょう。中身は完全なブラック企業だった、という話です。

最終的には現地に支部がある信頼できる大手日系エージェント経由で再度現地転職をしましたが、働いていた半年間は相当辛かったようです。

 

不利な退職条件をつけられた

これは海外ではよくある話で、本人が認識しておらず悩まされた、というケースです。

外資系でBtoBの業種だと「競合への転職を数年間禁ずる」という競合転職防止条項を結ばされる場合があります。

本人は日系企業でしか働いたことが無い方で、競合転職防止条項を意識していなかったのでしょう。英語の契約条項を細部まで読まずにサインしてしまったそうです。

晴れて外資系の現地採用専門職として転職したものの、本社より出向してくる本国上司との相性がどうしても合わず、現地でのさらなる転職を決意。

ところが、かなり厳しい競合転職防止条項にサインをしており「同国での同業種転職を数年間禁ずる」という内容を退職時に再度伝えられました。

日本法の場合は「職業選択の自由」が認められているため「グレー」の扱いとなるそうですが(※)、海外では国によります。実際に私が現在住んでいる東南アジアの外資系企業ではよくある話で、転職する場合は別国の同業種へ転職するパターンも少なくありません。

※法の専門家ではありませんので正しくない可能性もあります。

本人は「同国でのキャリアを積みたい」と強い想いがあったのですが、泣く泣く一度帰国し、契約の有効期限が切れるまで待つという判断をしました。

 

正社員でなく契約社員だった

これは「契約社員か正社員かを誤解していた」という話ではなく、「契約社員という意味を理解していなかった」という話です。

現在では日本でも少なくないですが、海外の場合は日本以上に「契約社員」という考え方が浸透しています。

日系企業の場合は「試用期間」として3ヵ月のprobationがあったとしても、あくまでも「予想外に能力が低い場合」をチェックする期間という位置づけです。試用期間が終わった後はよほどのことが無い限りは「正社員」として雇用されるのが通例です。

一方、海外の企業は違います。

まず、海外でのprobationというのは「能力が期待値に追いつくかどうか」を試すシビアな期間です。追いつかない場合は容赦なく切られることも珍しくありません。

また、契約社員として契約したもののそもそも「本採用」をする意思が希薄で、いつまでたっても契約社員止まりというケースもあります。

蛇足ですがこのケースは日本国内の外資系企業でも散見します。実際に私が日本で最後にキャリアを積んだ外資系企業では多くの社員が数年経過しても「契約社員」という位置づけでした。

さて、日本国内であればこの状態でも強烈なインパクトはないかもしれませんが、海外となると異なります。

契約社員とは契約満了後に契約を更新しない権利を企業側が持つものです。つまり、契約満了が前提にあり、更新するかしないかは企業次第。そのため多くの場合退職金も無ければ、国によっては「更新しません」という直前の告知義務もなかったりします。

知り会いでも「事前告知なく更新されずに路頭に迷った」人がいます。これは当該国では別に違法ではありません。ただ、海外でいきなり職を失うということは深刻な状況です。

経験上ですが、その国に慣れるには1年、その国で能動的に動けるには2年。3年経ってようやくその国を知る、というような感覚があります。

その国を「知る」前に放り出されるのは本当に辛い状況です(対応ができない)。

はじめて海外へ転職する場合はよほどのことが無い限りは「正社員」としての雇用・契約を前提に進めるべきでしょう。

 

はじめての海外転職は先人の意見を聞きながら

どれだけ日本国内で専門スキルを磨いたとしても、一歩国外へ出れば労働習慣や文化に対しては素人です。

そして海外転職の場合は失敗すると方向修正するのに多大な労力がかかります。

必ず事前に知人もしくは転職エージェントに相談をすることです。

海外事情に詳しい転職エージェントについては下記をご参照ください。

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