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こんな会社は要注意!駐在員でも出世できない失敗パターン【2つある】

駐在員と言えば「好待遇」や「出世コース」のイメージがあるかもしれません。

好待遇は確かに多いですが、出世コースかと問われると必ずしもそうでもありません。

むしろ海外駐在がきっかけでキャリアが崩れる人も存在します。

しかも「個人の理由」というよりは「会社の理由」の方が大きかったりします。

この記事では海外駐在しない方が良いパターンを2つご紹介します。

駐在員という立場でも海外勤務にキャリアリスクはある

まず大前提の話をします。

海外で働く話になると、よく「海外駐在員」と「現地採用」が比較されます。

多くの場合は現地採用との待遇の違いに話が行きますよね。

現地で見た!東南アジアの海外駐在員と現地採用のリアルな違い

実際、現地採用は駐在員よりも明らかに待遇は下がります。

また、キャリアアップについても本人の意識やスキルに依存する部分が大きく、キャリアリスクをはらんだ選択肢でもあります。

https://kaigai-tenshoku.net/5type-for-success/

では海外駐在員であれば、リスクゼロで海外キャリアを積むことができるのでしょうか?

答えは否。

確かに駐在員は現地採用よりも守られた立場で海外経験を積むことができます。

日本の給与が基準になり手当もつくので待遇は良い。期間は自分で選べませんが、任期が終われば日本へ帰国もできます。

ただ、海外駐在員という立場でも稀に危ういパターンがあります。

海外に長く住むと様々な会社の駐在員と出会いますが、海外駐在がきっかけでキャリアにヒビが入った人達も実はいます。

 

駐在員の選択肢があっても「要注意」なパターン

海外駐在員で失敗する状況というのは、「評価をされない」か「日本で居場所がなくなる」かの2つの状況です。

もちろん個人の能力不足でこのような状況になることはあります。

一方、会社の事情でこの状況が起こり得るべくして起こることもあります。

注意すべきは次の2つのパターンです。

[box05 title=”海外駐在でも要注意なパターン”]
  1. 会社が「雰囲気」で海外進出しようとしている
  2. 海外でも「日系」のマーケットしか狙っていない
[/box05]

以下、補足します。

 

【パターン①】会社が「雰囲気」で海外進出しようとしている

日本経済の先行きが不透明な昨今、企業規模の大小問わず海外進出は増えてきました。

同じ業界でも横を見れば競合は海外へ活路を求め進んでく…。

株主からも海外進出への期待が寄せられている…。

このような状況になると、実はそこまで経営陣の覚悟がないのに雰囲気だけで海外進出を決めてしまう企業もいます。

もちろん海外進出の予算も用意し、人も雇い、関連部署も現地子会社も作るかもしれません。

ただ、形から入る海外進出でうまくいった試しはありません。

このような場合、白羽の矢が立った海外駐在員は生贄になる可能性があります。

例えば以下のようなことが起こります。

  • 海外現地での戦略も戦術も皆無(担当任せで本社で責任を持つ人がいない)
  • 現地の状況を無視した無茶なミッション
  • 本社から積極的な協力を得られない(本社キーマンたちが国内売上に夢中)
  • 評価軸がないので評価ができず、最終的に評価されない
  • 進出失敗の責務を負わされ本社での居場所がなくなる

まさに悲劇です。

すでに海外売上比率が高ければ別ですが、海外進出の初期は経営陣のコミットメントが絶対に必要です。

経営陣のサポートがないままで海外立ち上げ要員として送り込まれると、自分ではどうしようもない状況に置かれる場合もあるのでご注意ください。

もちろん自分で状況を打破して英雄になる可能性もありますが、そんなことができるなら初めから独立起業した方が良いでしょう。

 

【パターン②】海外でも「日系」のマーケットしか狙っていない

先述の「雰囲気進出」よりはまともですが、このパターンも要注意です。

細かい理由は書きませんが、海外で日系企業だけを狙う場合は大きなビジネスにはなりません。

海外でも利益は出せるでしょうが、日系企業だけを狙うならば日本市場を担当した方が売上も利益も出せます。

つまり、同じ努力をしても日本に残っていた方が評価をされる可能性の方が高いです。

誤解なきように書いておきますが、日系企業だけを狙うのも企業の戦略としてはありです。進出初期の地盤固めとして日系企業を狙い、その後に現地企業や日系以外の外資企業を狙うパターンは常套手段です。

ただ、海外で長期的に日系企業だけをターゲットとするのは会社にとっても担当者にとっても良策とは言えないでしょう。

 

海外比率の低い(ない)会社で海外駐在コースを選ぶ場合は要注意

ご紹介した2つのパターンに共通するのは海外売上比率の低さです。売上比率がゼロか、あっても僅かしかありません。

海外売上比率が低くても、海外進出初期のユニクロやユニ・チャームのようにトップがコミットしている環境であれば船に乗ってもよいでしょう。新進気鋭の海外担当として出世コースに乗る可能性もあります。

ただ、経営層のコミットが低いと船が沈んだり難破してしまうパターンもあるということは知っておいて損はないでしょう。

 

「海外駐在」「海外勤務」を箔につけるならあり

仮に海外駐在したゆえに本社での評価が下がったとしても履歴書としては箔が付きます。

海外進出を狙っている企業は増えており、転職市場では海外経験を持つ人材を求めている企業も増えています。

もちろん現地で何をしたのか?を自分の言葉で説明できることが大前提ですが、帰国時により良い環境へ転職するパターンもあります。

事実、私が知っている方は「雰囲気海外進出」の犠牲になりかけましたが、帰国後すぐに海外経験が評価される環境へ転職しました(会社の犠牲にならず本当に心から良かったと思います)。

会社を使って海外経験をするという目的であれば、どのような状況であろうと飛び込んでみるべきなのかもしれません。

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