海外転職コラム

海外から本帰国、転職先の選択肢は何がある?[リスト]

海外から本帰国後に転職する人の数が多いのはご存知ですか?

海外の調査では駐在員の4人に1人、実に25%が2年以内に転職や退職をするというデータもあります。

理由は「給与が下がった」や「海外の雰囲気が恋しい」、「国内部署に居場所がない」など様々ですが、重要なのは「海外経験者を欲しがる企業が一定数常にある」ということでしょう。

それでは海外経験者が本帰国する際にどのような転職の選択肢があるのでしょうか?

本記事では海外経験者が検討できる日本国内での転職パターンをいくつかご紹介します。

基本は外資系日本担当か日系の海外担当

基本となるパターンは「日系で海外担当」か「外資系で日本担当」のいずれかとなります。もちろんそれ以外のパターンもあるでしょうが、海外経験を活かすとなれば自ずと絞られます。

 

日系企業への転職パターン

日系企業に転職する場合「海外担当」もしくは「海外関連部署」という前提となりますが、本記事では「駐在員」という選択肢は省きます。

日本で働きたくて本帰国したのに、海外に戻されては元も子もありませんので…。

どのような選択肢があるでしょうか?

 

日系企業の国内担当(営業系)

最も求人数が多いのがこのパターンです。日本法人の営業部として、海外のお客様を開拓することをミッションとします。

日本国内の市場が停滞している中、海外へ販路を求める企業の数は増え続けています。

素材や技術系メーカー、商社など様々な選択肢がありますが、場合によっては「海外勤務」もあります。

海外勤務の可能性が少ないのは「コンテンツ」や「アプリケーション」の営業です。

映像コンテンツやアプリケーションなどは日本にいながらでも海外展開を強化できます。

特に「あなたが生活していた国」が事業の主要ターゲットとなっている場合は企業側も興味を持ちやすいでしょう。

 

日系企業の国内担当(購買系)

海外のパートナーから購買や調達を行っている企業の担当部署へ転職するパターンです。上述の営業とは逆パターンですね。

海外購買の場合は為替の変動リスクや相手国のカントリーリスクなどが存在します。

そのため購買としての業務経験と同時に「業界に対する専門性」が求められます。

少なくとも関連性のある業界を目指すことが望ましいでしょう。

 

日系企業の国内担当(財務、法務系)

グローバル展開する企業本社の財務や法務として転職を目指すパターンです。

グローバル系コンサルティングファーム経験者の転職が多いのですが、海外経験を活用して転職できる可能性もゼロではありません。

特定の国というよりは国際会計や国際法に対する専門性が求められます。

特定国の知識を評価される場合は「特定国の子会社へ赴任」というパターンもあることはご留意ください。

 

外資系企業への転職パターン

日本に存在する外資系のグループ企業や子会社に転職するというパターンもあります。

ほとんどの場合、外資系といえども「ローカル担当」。

海外出張や海外転勤などはありません。

 

外資系企業の日本市場担当

外資系企業と聞くと「外国人ばかり?」というイメージを持つかもしれませんが、実際は日本人が多く働いています(日本なので当然ですね)。

外国人がいたとしても、本社から駐在してきた社長や幹部クラスなど一握りです。

下記のような違いがあれども、「日本のお客様を相手に商売する」のは他の日系企業と同じ。業務の専門性も変わりません。

外資系企業の特徴

  • 日系企業よりも個人裁量権がある
  • 成果を重視する風土がある
  • 高めの報酬

ただなぜ海外経験者の転職候補となるのか?

それは英語力が理由です。

外資系ではポジションが上がるほど英語力が求められます。なぜならより本社のマネジメントチームと近い場で仕事をすることになるからです。

本社へのレポーティングは英語を使いますし、ミーティングも英語で行われます。

その点で海外在住という武器が活きます。

 

外資系企業の日本進出担当

数多くはありませんが、「日本で立ち上げ担当」という選択肢も存在します。つまり進出担当です。

進出担当というとゼロから会社を立ち上げるイメージが湧くかもしれませんが、多くの場合は既存のプロダクトやサービスのローカライズ営業をすることになります(※)

※とはいえ大変なことに変わりはありません。

最近の傾向としてはオンライン系サービス企業の展開が多いです。

オンライン上のサービスは簡単に世界中に展開ができます。

そのためオフィスを構えずに日本での「ローカライズ」を強化する企業もあります。

企業によっては海外から日本の個人へ「業務委託」という形でコミュニティマネージャーを探す場合もあります。

当然ですがこの場合(海外から直接委託)は通常のオフィス勤めよりも雇用が不安定ということはお伝えしておきます。

個人的な意見も含めますが、日本国内でせっかく転職するのであれば、日本という地に足を付けて商売している外資系企業を選ぶことをおすすめします。

 

転職はエージェントやヘッドハンターの活用がおすすめ

海外から日本へ戻り転職する場合、転職エージェントやヘッドハンターの起用をおすすめします。転職先探しはもちろん、あなたの経験を正当評価して給与の交渉までしてくれます。

以下のページでは海外帰国組の転職に強いエージェントをまとめているので参考にしてみてください。

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