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海外転職コラム

海外勤務はキャリアになるか?海外転職後のキャリアアップパターン

海外経験とキャリアアップ

「これからの時代はやっぱり海外で経験を積まないとダメだ…でも実際のところ海外勤務ってキャリアになるのかな?」

「もしかしたら海外転職しないで、日本にいた方が無難な選択なのかも…」

と悩んでいるあなたにこの記事を送ります。

結論からお伝えすると、海外勤務や海外転職はこれからの時代「ユニークな(独自性のある)キャリア」としてキャリアアップに役立ちます。

ただし「なんとなく海外」という意識だと逆にキャリアの足を引っ張る可能性もあるので注意が必要です。

海外勤務、海外転職はキャリアになるか?

結論からお伝えすると「Yes」です。

  • 日本国内での事業成長の限界
  • 経済(人、モノ、金、情報)のグローバル化

を受け、大企業を筆頭に多くの日系企業が海外売上比率を高めるべく奔走しています。

上場企業では「海外での取り組み」を行わなければ株主から「怠慢」と思われておかしくないような風潮もあります。

今や日本と海外は切っても切り離せません。

その中で「海外で働ける人」や「海外と働ける人」の存在価値は自ずと高まっています。

実際、海外経験を積んだ人材には「社外」からの魅力的な誘いも少なくありません。

その結果「成田離婚」ならぬ「成田転職」的に帰国後すぐに転職する駐在員も珍しくありません。

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一度海外に出ればわかりますが、日本での仕事と海外での仕事は別物。日本でのやり方が海外でそのまま通じることはほとんどありません。

そのため「郷に入りては郷に従え」ではないですが、「海外のやり方を知っている人間」はこれから益々重宝されていくことになります。

特に「即戦力」を求めるような中堅企業やスタートアップ企業では需要が高まっています。

 

海外経験を活かした転職パターン

海外経験を活かした転職パターン

海外勤務を活かしたキャリアップ、つまり転職にはいくつかのパターンがあります。実際に海外現地から見てきた(見送ってきた)海外キャリアアップのパターンをまとめます。

海外経験を活かした転職パターン

  1. 中堅企業の駐在員採用
  2. スタートアップ企業の幹部として現地採用
  3. 外資系専門職として現地採用
  4. 日本で海外関連業務に従事

 

①中堅企業の駐在員採用

最も一般的なパターンは海外駐在員としての転職です。

「駐在員って基本的に社内登用じゃないの?」と思われたかもしれませんが、それは商社や大手メーカなど人材に恵まれている超大手企業の話です。

海外人材が必要な企業は超大手だけではなく、中堅どころの企業や地方の優良大手企業もあります。

これらの企業では社内から人材を育て上げる余力がない場合も多く、海外事業担当者を外部から調達するケースもあるのです。

  • 現地採用→待遇が厚くなる駐在員へ
  • 駐在員→責任ある役職付きで海外事業担当へ

のようなキャリアアップパターンがあります。

転職して駐在員となるパターンについては下記をご参照ください。

キャリアアップに焦点を当てた記事ではありませんが、参考になるかと思います。

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②スタートアップ企業の幹部として現地採用

日本人である武器を活かしながら、海外のみでキャリアアップする選択もあります。

昨今では日系企業と言えども「海外を主戦場」にしている企業も増えてきました。

IT系サービス、投資関係、オンライン広告会社、などでは最初から海外をターゲットとしてスタートアップ企業が生まれており、急成長している企業も生まれています。

特に新興国ではこのパターンが増えています。

駐在員や現地採用として数年経験した後に、日本へ戻らずそのままこれらのスタートアップへ幹部クラスとして参画する人もいます。

また、必ずしも幹部クラスでなくとも、現地採用の平社員からマネージャー職として転職するようなキャリアアップのパターンもあります。

 

③外資系専門職として現地採用

ハードルは高めですが、日本人としてではなくグローバル人材としてキャリアアップしていく選択肢もあります。

いわゆる「マルチナショナルカンパニー」と呼ばれる大手外資系企業への転職です。

私が生活する東南アジアでは、シンガポールに「regional headquarter」としてアジア全域の統括本部を置く大手外資系企業が多くあります。

シンガポールのregional headquarterでは専門スキルを持つ人材が国籍関係なく集まっています。

日本人としての武器は特に求められず、純粋に「専門職」としての能力が求められます。

非常に狭き門であり難易度も高いのですが、日系企業の駐在員や現地採用を足掛かりとして飛び込む人も一定数存在します。

このパターンでは給与テーブルも世界基準。

年収1,000万円以上のポストも珍しくなく、マネジメントクラスまで上り詰めれば会社員でありながら数千万円の給与を取ることも夢ではありません。

ただ、外資系の場合は日系企業とは異なり給与が高い分「解雇リスク」も高まるので注意は必要です。

下記の記事では一般的な外資系での仕事観についてまとめています。

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④日本で海外関連業務に従事

最後はやや番外編ですが、日本で海外関連業務に従事する、という選択肢もあります。

「番外編」と書いたのは、このパターンの場合は必ずしも「キャリアアップ」と呼べない場合も多いからです。

必ずしも海外経験が必須なのか?と言われればそうでもありません。あくまでも「海外経験があることで少し転職に有利」な程度と認識しておいた方がよいでしょう。

給与や役職が上がるわけではなく、より興味のある仕事に転職しやすくなるようなイメージです。

本題に入ります。

企業が海外事業を展開する方法は、必ずしも海外に会社を構えるだけではありません。

日本にいながら海外へ商品を売ることもできますし、日本国内で英語を使ったり外国人と関わる仕事をすることもできます。

前者の場合は最近だと越境EC業界が大賑わいです。後者の場合だと例えば訪日外国人を対象としたようなサービスを展開する企業も生まれています。

また海外M&A担当部署や輸出入管理部のように日本をベースとしながら海外と関連性の高い仕事をする部署もあります。

一度海外を経験することで、これら関連業務への門戸が開くことも忘れてはなりません。

 

 

海外に“いるだけ”ではキャリアにはならないことに注意!

良いこと尽くしに聞こえる海外キャリアですが、日本でのキャリア形成と同じく「戦略的」な視点は必要です。

決して勘違いしないでいただきたいのは、「海外にいる(た)こと」がキャリアになるのではないという点です。

やはり重要になるのは「何を成し遂げてきたのか?」「何ができるのか?」という点です。

以下、海外キャリアを考える際に注意すべき点を補足します。

 

レポート係、翻訳係、アテンド係に陥る危険性

「若手駐在員」、「現地採用」で陥りがちなのが、海外で働いているものの主要業務が「事務職」になっているパターンです。

大手企業だと海外とはいえすでに事業がある程度仕組み化されていることもあります。この場合の日本人は完全に「管理要員」。

日本本社と現地子会社の間に挟まれながら、報告書の作成や翻訳、さらに日本から来た役員や関係者のケア、が主業務となってしまいます。

また週末はゴルフや飲み会など「社交活動」で終わることも…。

この場合「在籍している会社」では「海外業務経験あり」と見なされるかもしれませんが、社外では通用しません。

 

半端な語学力はたいして意味がない

よく「海外で生活すれば最低限の英語力が身につく」と言われます。これは確かにYesです。

ただし、最低限の英語力(もしくは現地語)を習得したところでキャリアアップにつながるわけではありません。

海外での「キャリアアップ」では英語は話せて当たり前。非英語圏であればさらに現地語も使えて当たり前だったりします。

 

また、語学力と仕事力は必ずしも一致しない場合が多い。

 

日本語が多少話せるからといって日本でキャリアアップができるわけではないですよね?

海外でも同じです。

 

求められるのは仕事や事業を作り上げる力

「キャリアアップ」を重視するのであれば、求められるのは仕事や事業を自ら作り上げる力です。

言葉も商習慣も生活様式も異なる海外。

その中で、

  • どのような課題があったのか?
  • どのように乗り越えたのか?
  • 結果として何を得たのか?
  • それは応用、再現できるか?

をきちんとあなたの経験として話せることが重要です。

とはいえ一度海外に転職してしまうと、与えられた仕事以外のことに取り組むのは難しい状況が多いです。

事前に転職先での業務内容を理解・把握した上で転職を進めることが何より重要です。

その際には海外に強いキャリアコンサルタントの活用をおすすめします。

幅広い情報と客観的なアドバイスをもらうことで「こんなはずじゃなかった…」という状況を避けられます。

下記記事で「海外に本当に強い転職エージェント」をまとめていますので参考にしてみてください。

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