日本人が海外転職や海外勤務を目指す場合、一番先にイメージとして湧くのが海外駐在員でしょう。
雇用の保証をされながら待遇も日本以上によい。さらにキャリアにも箔がつくということで良いこと尽くしの海外駐在員。
当然人気も高く、転職市場での競争も激しいです。
どうすれば駐在員になれるのでしょう？
日本国内から海外駐在員を目指すには2つの方法があります。
[box05 title=”駐在員になる方法”]- 海外勤務のある会社に勤めて社内から狙う
- 駐在員候補求人めがけて転職する
注目は２つめの「転職」パターン。
社内抜擢のイメージが強い駐在員ですが、最近は外部から人材調達する企業も増えています。
この記事では海外駐在員を目指す方法についてご紹介します。
記事内で知人の実例もご紹介します。
この記事の目次
パターン①：社内から駐在員枠を狙う方法
現在勤めている会社に海外事業があるならば、社内から駐在員ポジションを狙うのが近道です。
海外展開を積極的にしている企業の場合、海外駐在は人気ポジション。
社内から狙うにしても競争は激しいかもしれません。
しかし競争が激しいのは会社の中でも外でも同じです。
まずは「今いる環境から狙えないか？」と考えてみてください。
社内で駐在員として選ばれるためには配属希望を出してアピールするのも大切です。
しかし配属希望以上に重要なことは「海外駐在させる価値がある人材」として周囲に認めてもらうこと。
やる気だけでは海外駐在員として選ばれることはありません。
会社側も海外へ人を送り込むのに相当の経費をかけることになります。
そのため「この社員には投資して駐在させる価値がある」と思われることが第一歩となります。
社内で駐在員として選ばれるための条件
海外駐在員候補に選ばれる人材にはいくつかの条件があります。
[box05 title=”人事が駐在員候補を選ぶ条件”]- 語学が堪能であること
- 業界専門スキルがあること
- 帰属意識が高いこと
語学が堪能であること
駐在員を目指すならば語学力は大前提となります。
海外では「コールセンター勤務」のように英語力不問の仕事もありますが、駐在員の仕事は難易度の高い業務ばかり。
本社の代表として現地に赴くわけですから、マネジメントレベルとして現地スタッフをまとめ上げていくことが期待されます。
また、時にはビジネスの仕組み自体を四苦八苦しながら作り上げることもあります。
その時に「英語はまったく話せません」ではさすがに選ばれませんよね。
英語圏勤務であればTOEICで850以上。昨今多い東南アジア圏勤務でもTOEICで700以上は欲しいところです。
もし特定の国を目指しているのであればその国の言語も多少使えると有利に働きます。
英語だけではなく第三言語も勉強していることは海外志向が強いという評価にもつながります。
業界専門スキルがあること
事業に関わる専門スキルをすでに習得していることも重要です。
英語が完璧に話せたとしても…たとえ海外にどれだけ慣れていたとしても、会社は専門スキルのない人間を「本社代表」として海外に送り込むことはしません。
よく若い方で「やる気だけは負けないので海外勤務をしてみたいです！」という方がいます。
ところが「やる気はわかった。で、あなたには何ができますか？」と聞くと何も答えが返ってこないパターンが多い。
現場で謀殺されている現地マネジメント層からすると、たとえやる気も英語力もあったとしても、スキルがない人間には来てほしくありません（教育している余裕がないから）。
「英語力もやる気もそれなりだが、日本でしっかりと実績を残している人間」の方が欲しかったりします。
海外勤務では応用的な仕事力が求められます。
しっかりとした専門スキルがあり、日本でも成果を出していることが駐在員候補としての条件です。
ただし、これには例外があります。
会社が海外進出に慣れていない場合はこの限りではありません。
新規事業として海外進出する場合、その事業が吉と出るのか凶と出るのかは誰にももわかりません。
そのため日本のマネジメント層はは「そんな場所に優秀な可愛い部下を送り込みたくない」と考えます。
そして「日本であまり活躍できていない人」を送り込むことがあります。
このパターンは要注意で、仮に海外事業がうまくいかず帰国することになった際、日本での居場所がなくなっている場合があります。
実はこれは私の知っている会社で実際に起こった話です…。
駐在員にもこういうリスクがあるのか…と学ばせていただきました。
帰属意識が高いこと
人事が社内から海外駐在員を選ぶ場合、他社へ転職しそうな人を選ぶことはありません。
理由は多大なコストがかかっているからです。
企業が社員を海外の送り込む際には給与以外にも見えない費用が発生しています。
給与に手当、手続きにかかる費用などを含めると目に見える給与の3~4倍の費用が発生していることもあります。
これだけの費用を社員に投資するのですから、海外駐在中や帰任後に転職されては困るわけです。
企業としては海外で学んだ経験を糧に日本でさらに活躍してほしいし、他の国でも発揮してほしいと考えています。
パターン②：駐在員候補求人めがけて転職する
今の勤務先で海外駐在の可能性がないならば、駐在員候補として転職するしかありません。
基本的に企業は内部から駐在員を調達しますが、例外的に外部から人材を集めているパターンもあります。
実際に一部転職エージェントの求人では駐在員ポストのものが散見していますし、私の知人でも転職を通じて海外駐在を実現した人もいます。
企業が駐在員を外部から募集する理由
転職を成功させるためにも、『企業が駐在員を外部から募集する背景』理解しておいた方が良いでしょう。
[box05 title=”企業が駐在員を外部調達する背景”]- 社内に適切な人材がいない
- 急な駐在ポストの空きが出た
- 拠点や事業立ち上げのため専門性の高い人材が欲しい
社内に適切な人材がいない
地方企業や、技術系企業に多いですが「社内に適切な人材がいない」というケースがあります。
そもそも海外を希望する人材がいなかったり、国内の営業リソースを海外に配分する余裕がなかったりなど理由は様々。
この手のパターンは誰もが知る大企業（総合商社や大手メーカー）ではなく、中小企業でよく見受けられます。
人材不足が切実な状況ですので、転職者側としては最も狙いやすい駐在員転職パターンとも言えます。
急な駐在ポストの空きが出た
既存駐在員が急に退職したり、問題を起こして帰任した場合、企業ではすぐに人員を補充できません。
日本での人材配置含めた事業計画を急に変えることが難しいからです。
このような場合も外部から人材を募る場合があります。
ただ、あまり多いケースではありません。
拠点や事業立ち上げのため専門性の高い人材が欲しい
最近増えているのが「外部から専門性の高い人材を補強したい」というケースです。
これは企業規模を問わず「立ち上げ」の場合に多いです。
例えば新規事業として普段とは毛色の違う事業を海外で展開することになった場合、社内人材では補えないこともあります。
実際にあった私の友人の例を挙げます。
誰もが知る超大手メーカーで、世界中ですでに事業を展開している企業がありました。
彼らは新規事業として外資系ベンチャーキャピタルと協業で海外投資事業を開始したのですが、
その際に外部から立ち上げ責任者を募集したのです。
そして友人がそこに入り込みました。
大手メーカーの待遇で、さらにいきなり支社長クラスですからかなりの好待遇。
このようなケースが実際にあるのです。
もちろん十分なスキルと経験が必要になりますが、この場合は海外勤務経験がなくても一気に好待遇を狙えることもあります（実際私の友人は海外勤務未経験でした）。
駐在員求人はあまり表に出てこない
あまり「転職」のイメージがない駐在員ですが、外部から転職して駐在ポストを獲得した人も決して少なくありません。
駐在員への転職が難しいイメージが先行しているのは「求人が表に出ない」ことが一つの理由です。
多くの企業が海外展開計画や海外事業の詳細を公開していないのと同じで、企業は海外向けの人員計画を簡単には表に出せません。
そのため「求人サイト」で検索しても目につかないことが多いのです。
企業が駐在員や駐在員候補を募集する場合は「非公開求人」として一部の転職エージェントに依頼しています。
例えば以下の転職エージェントは日系企業とのコネクションも強く、海外事情にも詳しいので駐在員案件を紹介してもらえる可能性が高いでしょう。
外部から駐在員転職を狙うのであれば、エージェントに登録した上で非公開案件を紹介してもらうのが近道です。
その他の海外に強い転職エージェントについて知りたい方は下記の記事も参照してみてください。
