「人生で一度は海外で働いてみたい…でも年収は落としたくない… 」
という方のために海外転職で年収アップが狙いやすいパターンをまとめました。
海外で働くと給料が下がる…と言われることが多いですが一部のパターンでは高確率で年収アップが可能です。
参考にしてみてください。
この記事の目次
海外転職で年収アップしやすいパターン
海外転職で年収アップしやすいパターンは下記3つです。
- 大手日系駐在員への転職
- 外資系現地採用への転職
- 日本人向けサービス業への転職
- 日本食料理人（例外的ですが…）
大手日系駐在員への転職
駐在員とは「日本の本社採用社員のまま海外関連法人へ配属を命じられる海外勤務形態」を指します。
一般的には駐在員になると給与が増え、様々な手当てがつきます。
日本円＋現地通貨のダブルで給与が発生するパターンもあります。また危険手当てに家賃補助、中には運転手付きの車まで与えられることも。
日本本社での採用のため雇用は安定しており成果が出せなかったからといって解雇されることもありません。
また昨今は海外進出をしたがっている日系企業は増えています。当然海外勤務経験者を欲しがる企業も増えておりキャリアの拡張性も高いです。
まさにいいとこ取りの駐在員ですが、人気のため競争は激しいです。
まず駐在員候補の転職求人は多くはありません。さらに駐在員候補から実際の駐在へ進むのも狭き門です。
また任期も限られるためちょうど慣れてきた頃に帰国させられるというマイナス面もあります。
蛇足ですが海外駐在終了をきっかけに外資系に転職したり、独立したりする方も見受けられます。
ただマイナス面を考慮してもプラス面は魅力です。
長期で海外に関わるかわからないが、海外勤務は一度経験してみたい…という方には最適な選択肢でしょう。
外資系現地採用への転職
多くの日系企業が海外進出をするのと同じく、世界中の外資系企業も海外進出をしています。
外資系企業でも現地子会社には本国からの駐在員がいますし、現地採用社員もいます。
一般的に外資系企業は実力主義であり、日系企業よりも年収が高い傾向があります。この傾向は海外の現地採用でも変わりません。
しかし現地採用として「その国以外の外国人」を採用することはあるのでしょうか？
実はあります。
現地採用だと「現地国籍の人」しか採用しないイメージがありますが、下記の場合は日本人でも採用されることがあります。
[box05 title=”外資が海外で日本人を雇うケース”]- 日系顧客担当としての採用
- 純粋にスキルのみのプロフェッショナル採用
私の知人でも、欧米系企業のアジア子会社で働きながら20代で年収1,000万円以上を稼ぐ人がいます。
外資系の現地採用について詳しく知りたい方は下記の記事をご参照ください。
日本人向けサービス業への転職
日系企業が進出する国には必ず日本人がいます。そして日本人がいるところには必ず「日本人向けサービス」が必要です。
日本人向けサービスでは日本人スタッフの需要が常にあります。
例えば下記のようなものです。
[box05 title=”海外の日本人向けサービスの例”]- 美容師
- 料理人
- 保母さん
- マンション管理人
など[/box05]
これらは海外の仕事でありながらも経営者とお客さんは日本人です。現地採用ですが給与も日本と格差はありません。
むしろ家賃補助など手当てを含むと所得が増えることもめずらしくありません。
また、美容師のように確固たるスキルがないとできない仕事も多く、その場合は日本以上の年収となる場合もあります（そもそも日本での美容師の年収が低いという背景もありますが）。
日本食料理人（例外的ですが…）
最後は参考情報です。当てはまる人が少ない話ですが、参考程度にお読みいただければと思います。
誤解を恐れず言い切ってしまいますが、海外では日本食の人気が増しています。
日本人相手ではなく、「現地の富裕層相手に本格的な日本食レストランや居酒屋を展開する資本家」が各国にいます。
この手の店のオーナーは往々にして「本物感」を重視する傾向があり、オープンと同時に日本人料理長を入れたがります。
日本人相手の小さなお店ではなく、ゴージャスな高級店のExecutive chefです。そのため日本より高い報酬を提示されることが多い。
もちろん最低限の英語は話せなければダメですが、現地で活躍する方のお話を聞くと「言葉は現場で学んだ」という方も多いです。
日本の飲食業界に将来を見いだせない方は海外に活路を見出すのも良いかもしれません。
蛇足ですが海外の飲食店関連求人はWORLD POSTという求人サイトによく上がっています。
自分の人生計画にあった選択肢をとりましょう
海外で働く方法はいろいろとありますが、それぞれにメリットもデメリットもあります。
安定した立場で海外転職を実現するならば、駐在員への転職がおすすめです。
もちろん人によっては他の選択肢の方が最適な場合もあります。
自分の目的やタイミングにあった選択肢を選んでください。
